ワイヤの心線は、鋼線材からできている。
溶接棒の指数から始めて、国内の材料、輸入の鉄鉱石と原料炭、国際相場へと一段ずつさかのぼる。各段では同じ期間に何が動いたかを並べるだけに止める。
要点
- PRODUCT溶接棒の指数は2026年7月に123.9（2020年平均=100）、2025年7月から+0.2%。
- IMPORT & FX直近12か月（2025年7月〜2026年7月）の円建て変化+10.7%の内訳は、ドル要因+0.4%・為替要因+10.3%。
- GLOBAL国際相場の局面は上昇・減速中（2026年7月の前年同月比+0.4%、前月は+7.9%）。
川上から川下へ（4段を1枚で）
4本とも同じ基準にそろえた指数。線の色は段の色と同じで、上から順に国際相場・輸入・国内の材料・製品にあたる。同じ画面に並べているだけで、線どうしの関係は判定しない。
製品の公表指数は上がっているか
溶接棒の国内価格指数
溶接棒の指数は2026年7月に123.9（2020年平均=100）。2025年7月から+0.2%、2020年平均から+23.9%。
出荷段階の生産者価格の指数であり、実売価格ではない。商社・販売店を経た取引条件、数量、納期による差は含まない。
国内で調達する材料はどう動いたか
国内の材料（線材・鋼線・鉄屑・事業用電力）
縦の破線は、収録の始まりが遅い系列の始期。高炉の経路（鉄鉱石・原料炭）と電炉の経路（鉄屑）は別々に動く。事業用電力は工場側のコストの参考として並べている。
同じ12か月（2025年7月〜2026年7月）で、国内の材料のうち最も動いたのは鉄屑（+31.9%）。事業用電力（+6.9%）、線材（+0.8%）と続く。
輸入段階ではいくらで、為替はどれだけ効いたか
輸入の鉄鉱石と原料炭（円ベース）
日本銀行の輸入物価指数「鉄鉱石」は、鉄鋼新聞が公表する粉鉱（鉄分62パーセント）の価格を出所としており、国際通貨基金の一次産品価格とは別の系列である。原料炭は別の品目として動く。
円建ての変化の内訳（暦年ごと）
2020年12月〜2026年7月前年12月から当年12月まで（最新年は最新の共通月まで）の変化率を、ドル建てと為替に分けて積む。逆向きの年は打ち消さず、上下に分かれて伸びる。
鉄鉱石の輸入物価は2026年7月に円ベース169.6、契約通貨ベース111.3（2020年平均=100）。比は1.52倍で、2020年以降の為替変動の累積にあたる。直近12か月の円建て変化+10.7%の内訳は、ドル要因+0.4%・為替要因+10.3%。
世界の相場はどう動いたか
鉄鉱石 国際価格と円換算
印は直近の一定期間における最高値と最低値の月。円換算は同じ月の月中平均レートによる参考値である。
国際価格の前年同月比
2026年7月棒が0より上なら1年前より高く、下なら1年前より安い。棒の高さが前月より伸びているかどうかが、局面の判定に使う手がかりになる。
国際価格は2021年8月の162.1 米ドル/トンから2026年7月に-37.3%。同じ期間に溶接棒の指数は+19.2%。
高炉は鉄鉱石と原料炭を主原料とし、電炉は鉄屑を主原料とする。溶接に使うソリッドワイヤは JIS Z 3312（YGW系）、被覆アーク溶接棒は JIS Z 3211 に規定され、いずれも心線は鋼線材から作られる。どちらの経路の材料かによって、追うべき系列が変わる。
示せないこと
- 溶接棒・溶接ワイヤの実売価格。ここで扱うのは出荷段階の生産者価格の指数であり、商社・販売店を経た取引価格ではない。
- シールドガス（アルゴン・炭酸ガス）の価格。対応する公表系列を持っていない。
- 原料炭の銘柄別価格。輸入物価指数は品目単位の指数であり、銘柄までは分解できない。
- 輸入プレミアム。地金の受渡条件ごとの上乗せ分は、ここで使う公表系列に含まれない。
- 相場と製品価格の因果関係。系列は並べて示すだけで、どちらがどちらを動かしたかは判定しない。
この数字の読み方
鉄鉱石が下がっても、鋼材の指数が下がらない月があるのはなぜか
高炉の主原料は鉄鉱石と原料炭であり、電炉の主原料は鉄屑である。これらは別々の系列として動き、さらに円建てには為替の動きが重なる。本ページでは鉄鉱石・原料炭・鉄屑をそれぞれ並べて示す。どの系列がどれだけ動いたかは読み取れるが、鋼材の指数がその結果として動いたとまでは判定しない。
高炉と電炉で、見る指標が違うのはなぜか
高炉は鉄鉱石と原料炭を原料に鉄をつくり、電炉は鉄屑を溶かして鋼をつくる。原料が違うため、川上として追うべき系列も違う。本ページでは輸入の鉄鉱石と原料炭、国内の鉄屑を同じ期間で並べ、どちらの経路の話かを取り違えないようにしてある。
溶接棒の指数と、実際に支払う価格は何が違うのか
国内企業物価指数の「溶接棒」は、出荷段階の生産者価格をとらえた指数である。商社や販売店を経た取引条件、数量、納期による差は含まない。したがって指数の動きと、手元の見積の動きが一致するとはかぎらない。指数は水準の目安として使い、実売価格の代わりには使わない。
出典と更新
本ページで扱う系列の出典・単位・収録期間・最終取得を列挙する。