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[ DATA · WELDER WAGE ]

溶接工の賃金は、地域で違う。

金属溶接・溶断従事者の賃金を、厚生労働省 賃金構造基本統計調査の都道府県別データで示す。数値は公表値のまま掲げ、標本が少なく公表されない県は空欄にする。推定では埋めない。

01
[ NATIONAL ]

全国

性別所定内給与額きまって支給する現金給与額年間賞与その他特別給与額平均年齢勤続年数労働者数
男女計268.7 千円309.9 千円765.2 千円41.8 歳13 年約110,270人

所定内給与額 = 残業代を除く月額の決まった給与。きまって支給する現金給与額 = 残業代を含む月額。年間賞与その他特別給与額 = 前年1年間の賞与等。

労働者数 = e-Stat の公表単位「十人」を 10 倍して人数(約◯人)で示す。10 倍以外の加工はしない。

いずれも厚生労働省の公表値をそのまま示す。月額と賞与を掛け合わせた「年収」の合成は、公表定義と異なるため行わない。

出典: 厚生労働省 賃金構造基本統計調査(都道府県別・職種特掲DB)(2023年・職種「金属溶接・溶断従事者」)
最終検証: 2026.08.25(JST)
02
[ RANKING ]

都道府県ランキング

2023年の男女計・所定内給与額を高い順に並べる。公表47県を対象とし(全47県中)、各県名から県ページへ移動できる。

順位都道府県所定内給与額きまって支給する現金給与額労働者数
1兵庫県339.5 千円369.6 千円約4,530人
2大阪府325.8 千円367.7 千円約3,500人
3埼玉県303.3 千円336.2 千円約6,260人
4静岡県296.1 千円338.9 千円約9,800人
5奈良県286.5 千円400.8 千円約650人
6滋賀県285.7 千円308.4 千円約3,210人
7京都府284.9 千円311.3 千円約3,000人
8岡山県282.2 千円309.2 千円約600人
9山梨県276.7 千円325.5 千円約1,610人
10愛知県275.5 千円306.9 千円約4,250人
11神奈川県274.2 千円311.5 千円約3,920人
12北海道273.3 千円318.1 千円約1,930人
13富山県265.2 千円276.4 千円約570人
14茨城県264.9 千円293.9 千円約3,720人
15広島県264.6 千円313.1 千円約3,780人
16三重県264.1 千円321.7 千円約3,180人
17栃木県262.8 千円325 千円約1,070人
18沖縄県262.5 千円279.5 千円約280人
19東京都262 千円301.9 千円約8,790人
20香川県261.3 千円309.3 千円約2,590人
21福井県260.8 千円280.5 千円約580人
22新潟県259.7 千円287.3 千円約2,260人
22熊本県259.7 千円336.6 千円約2,050人
24宮城県257.3 千円294.2 千円約1,250人
25和歌山県256.9 千円307 千円約720人
26岩手県256.5 千円314.5 千円約1,800人
27福岡県253.9 千円292.2 千円約3,650人
28愛媛県253.4 千円288 千円約1,160人
29鹿児島県252.2 千円271.3 千円約380人
30山形県251.6 千円274.2 千円約690人
31宮崎県248.5 千円274.5 千円約620人
32群馬県246.4 千円263.6 千円約3,340人
33青森県245.2 千円291.8 千円約1,100人
34福島県244.5 千円282.5 千円約2,210人
35山口県244.2 千円280.6 千円約830人
36高知県241.6 千円271.5 千円約380人
37長野県241.1 千円265.8 千円約850人
38佐賀県240.6 千円296.6 千円約1,240人
39長崎県238.9 千円309 千円約3,610人
40秋田県237.1 千円260.8 千円約680人
41大分県235.9 千円266.1 千円約1,040人
42石川県234.2 千円286.2 千円約8,120人
43島根県231.7 千円263.4 千円約300人
44千葉県230.5 千円293.1 千円約2,930人
45鳥取県226 千円263.5 千円約260人
46徳島県221.7 千円271.4 千円約240人
47岐阜県212.1 千円240.6 千円約800人

順位は最新年の公表値(男女計・所定内給与額)を高い順に並べ替えたものであり、標本規模や産業構成の違いは補正していない。標本が少なく公表されない県は順位に含まれない。労働者数は e-Stat の公表単位「十人」を 10 倍した人数(約◯人)で示す。

03
[ VS MANUFACTURING · REF ]

製造業全体との比較(参考)

溶接職種(賃金構造基本統計調査)の月額と、製造業全体の月額(毎月勤労統計・事業所規模5人以上)を並べて示す。水準感の参考であり、差の断定はしない。

溶接(賃金構造基本統計調査・所定内給与額・男女計)268.7 千円2023年
製造業全体(毎月勤労統計・所定内給与額・月額)317,664 円/月2026年4月
溶接(賃金構造基本統計調査・きまって支給する現金給与額・男女計)309.9 千円2023年
製造業全体(毎月勤労統計・きまって支給する現金給与額・月額)364,860 円/月2026年4月
有効求人倍率(製品製造・加工処理従事者(金属製品))2.02 倍2026年4月
有効求人倍率の推移(製品製造・加工処理従事者(金属製品)・直近12ヶ月)
2025-05
1.92 倍
2025-06
1.9 倍
2025-07
1.91 倍
2025-08
1.92 倍
2025-09
1.96 倍
2025-10
1.96 倍
2025-11
2 倍
2025-12
2.07 倍
2026-01
2.03 倍
2026-02
2.09 倍
2026-03
2.08 倍
2026-04
2.02 倍
NOTE

賃金構造基本統計調査と毎月勤労統計調査は、調査手法も集計対象も異なる。ここでの併記は水準感をつかむための参考であり、両者を直接比較することはできない。有効求人倍率は求職者一人あたりの求人数を示し、働き手から見た需給の逼迫度を表す。

出典: 厚生労働省 毎月勤労統計調査(製造業・5人以上)/一般職業紹介状況(職業安定業務統計)(賃金 2026年4月・求人倍率 2026年4月)
04
[ US · REF ]

米国の溶接工賃金(参考)

米国の溶接工(BLS OEWS・SOC 51-4121)の年収と、週次名目賃金中央値の推移を公表値のまま示す。日本の水準とは統計の定義が異なる。

年収中央値(BLS OEWS・SOC 51-4121)53,750 USD/year2025年
年収平均56,760 USD/year2025年
下位10%(第10百分位)39,240 USD/year2025年
上位10%(第90百分位)77,530 USD/year2025年
週次名目賃金中央値の推移(直近10年・FRED/BLS)
2016
753 USD/week
2017
821 USD/week
2018
847 USD/week
2019
810 USD/week
2020
848 USD/week
2021
907 USD/week
2022
1,007 USD/week
2023
1,019 USD/week
2024
1,019 USD/week
2025
1,073 USD/week

参考換算: 53,750 USD × 155.915円(2025年12月 月中平均)= 約838万円
(年収中央値 × 該当年の公表月中平均レート1点の機械的換算。年平均レートの再計算はしていない)

NOTE

日本と米国では、賃金統計の定義(時給・週給ベースか月額・年額か)、調査手法、雇用慣行がいずれも異なる。そのため水準を直接比較することはできない。日本側は年収の公表定義が異なるため、本サイトでは月額と賞与から年収を合成していない。米国の年収は公表値をそのまま示し、円換算は上記の参考換算1点にとどめる。

出典: U.S. BLS Occupational Employment and Wage Statistics (OEWS)(2025年)
推移: U.S. BLS / FRED/為替: 日本銀行 / FRED(月中平均)
05
[ BY PREFECTURE ]

都道府県別

各県ページで、性別ごとの賃金と全国値との比較を示す。公表がない県はページ上で「公表データなし」と明記する。

北海道・東北

関東

中部

近畿

中国・四国

九州・沖縄

06
[ HOW TO READ ]

この数字の読み方

「所定内給与額」と「きまって支給する現金給与額」は何が違うのか

所定内給与額は、残業代(時間外手当)を含まない、決まって支給される月額の給与を指す。きまって支給する現金給与額は、そこに残業などの超過労働分を加えた月額である。両者の差が、その職種のおおよその残業分にあたる。本サイトはどちらも公表値のまま示し、両者を混同しない。

なぜこのサイトは年収を計算しないのか

賃金構造基本統計調査が公表するのは月額の給与と前年の賞与であり、「年収」という単一の値ではない。月額を十二倍して賞与を足す合成は、公表の定義とは異なる独自計算になる。数値の出所をあいまいにしないため、本サイトは公表値をそのまま並べ、年収の合成はしない。

数値が「—」や「公表データなし」になるのはなぜか

賃金構造基本統計調査は、標本数が少ない都道府県や職種の値を秘匿し、公表しない場合がある。公表がない項目を推定や平均で埋めると、事実でない数字が混じる。そのため本サイトは、公表値が確認できない箇所を「—」または「公表データなし」と示し、空欄のまま残す。

データの出典と更新頻度は何か

賃金の主データは厚生労働省の賃金構造基本統計調査であり、原則として年に一度公表される。参考として併記する製造業の月次賃金や有効求人倍率、米国の賃金は、それぞれ別の調査から取得している。各ページの lastVerified は、その数値を最後に照合した時点を表す。

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