TIG溶接資格の取得方法と合格率77.75%のJIS/WES技能認証試験を解説

TIG溶接資格とは、TIG溶接（Tungsten Inert Gas溶接）の技能を公的に証明する認証制度のことだ。労働安全衛生法に基づくアーク溶接特別教育の修了が法的前提となり、その上でJIS/WES溶接技能者評価試験などの技能認証を取得することで、技量を対外的に示せる仕組みになっている。

主要データ

• JIS/WES溶接技能者評価試験受験者数：104,035人（日本溶接協会、2022年）
• 同試験合格者数：80,896人（日本溶接協会、2022年）
• 同試験合格率：77.75%（日本溶接協会、2022年）

TIG溶接の特別教育修了と技能認証を混同する現場

TIG溶接を業務で行うには、労働安全衛生法第59条に基づくアーク溶接特別教育の修了が必須であり、教育内容は学科11時間・実技10時間の計21時間で構成されるが、この修了証は法定の安全教育を受けた事実を示すにとどまり、溶接技能そのものを保証するものではないため、制度の位置づけを取り違えると現場判断にずれが生じやすい。

修了証を持たずにアーク溶接に従事させた場合、事業者側は法令違反に問われる。ここは安全教育の領域である。

一方、JIS Z 3801やWES 8201で規定される溶接技能者評価試験は、母材の種類・板厚・溶接姿勢・溶接法を組み合わせた実技課題に加え、外観検査や放射線透過試験によって技能を判定する仕組みであり、合格すればその条件範囲内で溶接技能を持つことを第三者に示せるため、特別教育とは役割が明確に異なる。

日本溶接協会の統計（2022年）では、受験者104,035人、合格者80,896人、合格率77.75%と公表されている。ただし、この数値は新規受験と更新受験の延べ数である。

現場で「TIG溶接の資格を持っている」とだけ言うと、特別教育修了を指すのか、技能認証まで含むのかが曖昧なまま話が進み、発注側が想定する技能水準と実際の保有条件が食い違うことがあるため、TIG溶接資格は「法令上の従事要件」と「技能の対外証明」を切り分けて理解する必要がある。

TIG溶接技能者評価試験の種別と適用範囲

JIS/WES溶接技能者評価試験では、溶接法として手溶接（被覆アーク溶接）・半自動溶接（MAG/MIG）・ステンレス鋼溶接・TIG溶接などが区分され、2022年の方法別受験者数は手溶接33,486人、半自動43,694人、ステンレス鋼21,656人、その他（TIG含む）5,199人であり、TIG溶接は「その他」に含まれるため単独の受験者数は示されていないが、相対的に受験者が少ない傾向は読み取れる。

TIG溶接の技能評価は、母材の組み合わせ（軟鋼・ステンレス鋼・アルミニウム合金など）、板厚、姿勢（下向・立向・横向・上向）、継手形態（突合せ・すみ肉）ごとに細分化されており、例えば「ステンレス鋼板厚3mm下向突合せTIG溶接」で合格しても、同じステンレスでも板厚6mmや立向姿勢には適用範囲が及ばないため、条件が変わるなら該当条件で改めて受験しなければならない。

技能認証には有効期限がある。通常は2年ごとの更新である。

更新時には実技試験または所定の溶接実績証明が必要となり、更新を怠れば認証は失効するため、発注側が「TIG溶接の資格保有者」を条件に掲げる場合は、有効期限だけでなく適用範囲まで照合しなければ、施工後に資格条件との不一致が表面化するおそれがある。

基本級・専門級・上級の違い

JIS/WES溶接技能者評価試験は難易度別に基本級・専門級・上級に分かれる。基本級は板厚3mm程度の下向姿勢が中心であり、溶接経験の浅い作業者でも合格しやすい。専門級は板厚6mm以上や立向・横向姿勢を含み、現場で求められる標準的な技能レベルに相当する。上級はさらに高度な姿勢や継手形態を扱い、ボイラー溶接士など上位資格の受験資格にもなる。

TIG溶接で薄板ステンレスやアルミ合金を扱う場合は基本級でも実務に対応できる場面がある一方で、配管や圧力容器の溶接では専門級以上が実質的な前提となることが多く、さらに特別ボイラー溶接士の受験には専門級以上の合格実績と実務経験が必要となるため、資格取得の順序を誤ると後段で実務経験の証明や再受験の負担が増しやすい。

アーク溶接特別教育とTIG溶接技能評価の関係

アーク溶接特別教育は、被覆アーク溶接・TIG溶接・MAG溶接・MIG溶接を含む「アーク溶接全般」を対象としており、TIG溶接専用の特別教育が別に設けられているわけではないため、アーク溶接特別教育を修了すればTIG溶接にも法令上は従事可能となる。

ただし、これは従事要件の話である。技能評価とは別枠だ。

一方、JIS/WES溶接技能者評価試験の受験には特別教育修了の有無は問われず、実務経験や溶接技能があれば特別教育を受けていなくても技能試験に合格すること自体は可能だが、合格後に実際の溶接作業へ従事する段階では結局アーク溶接特別教育の修了が労働安全衛生法で義務づけられているため、技能認証だけで就業条件を満たすわけではない。

このため、現場で「TIG溶接資格を持っている」と表現する場合は、特別教育修了と技能認証のどちらを指すのかを明確にしなければ、採用や受発注の場で認識差が生じやすく、教科書的には「資格＝技能認証」と整理される一方で、実務では「特別教育修了証も資格の一種」と扱う慣習が残っていることが、混同の背景になっている。

TIG溶接技能認証を取得する実務上の流れ

TIG溶接の技能認証を取得するには、まず受験する母材・板厚・姿勢・継手形態を決め、次に日本溶接協会または協会が認定した試験実施機関へ受験申込を行って受験料を支払い、試験当日は実技課題を制限時間内に完成させたうえで、外観検査と必要に応じて放射線透過試験や曲げ試験などの破壊・非破壊検査を受ける流れとなる。

合格判定基準はJIS Z 3801で規定されている。評価対象はビードの外観・溶け込み深さ・内部欠陥の有無である。

不合格となった場合は再受験が可能だが、受験料は再度必要になる。合格後は認証証が発行され、有効期限内に更新手続きを行う。更新時には実技試験の再受験または所定の溶接実績証明書の提出が求められ、実績証明の場合は雇用主や発注者の押印が必要となる。

技能認証の取得には試験対策としてTIG溶接の実技練習が欠かせず、職業訓練校や溶接技能講習を実施する機関では試験対策コースを設けているところもあるが、独学で練習する場合は溶接機・母材・タングステン電極・シールドガスの準備が必要となるため、受験前の段階で相応の初期コストを見込む必要がある。

TIG溶接技能認証と他の溶接資格との違い

溶接関連の資格には、JIS/WES溶接技能者評価試験のほかに、ガス溶接技能講習（労働安全衛生法）、溶接管理技術者（日本溶接協会）、ボイラー溶接士（労働安全衛生法）、金属アーク溶接等作業主任者（労働安全衛生法）などがあり、名称が近くても目的・対象・取得方法はそれぞれ異なる。

ガス溶接技能講習はガス溶接・溶断作業に従事するための法定講習であり、TIG溶接とは直接関係しない。対象が異なる。

溶接管理技術者は溶接施工の品質管理・工程管理を担う立場の資格で、作業者向けというより管理者・技術者向けであり、ボイラー溶接士はボイラーや第一種圧力容器の溶接に必要な国家資格であって、受験には溶接技能者評価試験の専門級以上と実務経験が求められる一方、金属アーク溶接等作業主任者は作業主任者として安全管理を担う資格であり、技能そのものを証明する制度ではない。

TIG溶接技能認証は、あくまでTIG溶接の技能を証明する認証である。他の溶接法や管理業務にはそのまま適用されない。

複数の溶接法を扱う現場では、手溶接・半自動溶接・TIG溶接それぞれの技能認証を別々に取得する必要がある。

TIG溶接技能認証の受験者数と技能者の動向

日本溶接協会の統計によれば、JIS/WES溶接技能者評価試験の受験者数は1997年の119,427人をピークに緩やかに減少し、2022年には104,035人となっており、方法別では半自動溶接の受験者が最も多く、TIG溶接を含む「その他」は5,199人と全体の約5%にとどまるが、この数値は受験者の延べ数であって同一人物による複数受験も含むため、TIG溶接技能者の実数を直接示すものではない。

TIG溶接は、ステンレス鋼やアルミニウム合金など特定の母材で高品質な仕上がりが求められる用途に限定される傾向があり、汎用性の高い半自動溶接や被覆アーク溶接に比べて受験者が少ない一方で、食品機械・医療機器・半導体製造装置など清浄性や外観品質を重視する分野では、技能認証の有無が発注条件に組み込まれる場面も見られる。

受験者数の減少傾向は溶接業界全体の高齢化と若年入職者の減少を反映しているが、TIG溶接に限れば特定分野での需要は維持されている。認証保有者の高齢化が進めば、発注側にとっては確保の難しさが一段と強まる可能性がある。

技能認証の有効期限と更新を見落とすと起こること

JIS/WES溶接技能者評価試験の認証には有効期限があり、通常2年ごとの更新が必要で、更新を怠ると認証は失効し、再取得には改めて実技試験を受験しなければならないうえ、更新手続きは更新試験の受験または所定の溶接実績証明書の提出で行うことになるため、認証保有者は期限管理そのものを実務の一部として扱う必要がある。

実績証明の場合は、雇用主や発注者が直近2年間の溶接作業実績を証明する書類に押印する必要がある。書類準備には時間を要することがある。

更新を見落とした場合、発注条件で「有効な溶接技能者認証保有者」が求められている現場では作業に従事できなくなり、特に公共工事や大手製造業の発注では認証の有効期限を確認する仕組みが整っているため、失効した認証では入場許可が下りず、作業者個人だけでなく元請や派遣元の管理責任まで問われることがある。

更新手続きの時期は、認証証に記載された有効期限の数か月前から可能になる。期限切れ直前に気づいて手続きを始めると、試験日程や証明書の準備が間に合わず失効に至ることがあるため、認証保有者は有効期限を把握したうえで前倒しで更新準備を進める必要がある。

TIG溶接技能認証が実務で求められる場面

TIG溶接技能認証は、発注仕様書や品質管理基準で「溶接技能者の資格要件」として明示される場合に必要となり、公共工事や圧力容器の製造では溶接施工要領書（WPS）に基づいて技能認証保有者が作業することを求めるケースがあるほか、医療機器や食品機械では清浄性を保つためTIG溶接が指定され、認証の有無が納品条件に含まれることもある。

一方、町工場や小規模事業者では、技能認証を持たない熟練溶接工が実務でTIG溶接を行っている現場も存在し、この場合は発注側が技能認証を要求しない限り法令違反にはならないが、品質トラブルが生じた際には作業者選定の妥当性が問われやすく、責任の所在も整理しにくくなる。

発注側が技能認証を条件としない理由は、コスト・納期・技能者の確保難などさまざまである。しかし、後から品質不良が発覚した場合、資格条件を設けなかった判断が問題化することはある。

技能認証を持っていても、適用範囲外の母材・板厚・姿勢で作業すれば認証の意味は薄れ、発注側は認証の適用範囲を確認し、受注側は範囲外の作業を引き受ける場合に追加で認証を取得するか、発注側に範囲外であることを明示する必要があるため、この確認を省くと施工後の検査で不適合が発覚し、やり直しや損害賠償に発展することがある。

認証の適用範囲を超えて作業した場合の責任

JIS/WES溶接技能者評価試験の認証は、合格した条件（母材・板厚・姿勢・継手形態・溶接法）の範囲内でのみ有効であり、例えば「ステンレス鋼板厚3mm下向突合せTIG溶接」で合格した作業者が板厚6mmの立向溶接を行った場合、その溶接は認証の適用範囲外となる。

適用範囲外の作業を行うこと自体は労働安全衛生法違反にはならないが、発注仕様書で「該当条件の技能認証保有者が作業すること」が明示されている場合は契約不履行となり、品質トラブルが発生すれば、技能認証の適用範囲を確認しないまま施工を進めた受注側の責任が問われる可能性が高くなる。

元請や発注者が認証の写しを提出させる仕組みを設けている現場では、適用範囲外の作業は事前に把握しやすい。一方で、確認が甘い現場では施工後の検査まで表面化しないこともある。

作業者側は、自身の認証がどの条件で有効なのかを正確に把握する必要がある。範囲外の作業を依頼された場合は、拒否するか追加で認証を取得する対応となり、発注側・元請側もまた、認証の適用範囲を確認する仕組みを整備して範囲外作業を防ぐ責任を負う。

認証の有効性を確認するタイミングと方法

TIG溶接技能認証の有効期限と適用範囲は作業開始前に確認するのが原則であり、元請や発注者は溶接作業者から認証証の写しを提出させ、有効期限・母材・板厚・姿勢が施工条件と一致しているかを照合し、認証証に記載された合格条件を施工図や溶接施工要領書と突き合わせる必要がある。

現場で認証の確認を怠ると、後から不適合が発覚して手戻りが発生する。特に公共工事や圧力容器の製造では、完成検査時に認証の有効性が再確認される。

施工中に認証が失効していた場合や適用範囲外だった場合は、溶接部のやり直しや追加検査が必要になることがあり、問題が発覚する時点が遅いほど工程への影響も大きくなるため、確認作業は書類管理ではなく品質管理の一部として位置づけるべきである。

作業者側は、認証証の原本またはコピーを常に携帯し、発注側や元請から提示を求められた際に即座に対応できるようにしておく必要があり、認証が失効していても作業開始前に気づけば更新または再受験で対応できる一方、作業開始後に発覚した場合は施工済み部分の扱いが問題化しやすい。

認証の有効性確認は、作業開始の数週間前に済ませるのが望ましく、有効期限が迫っている場合は更新手続きの時間を見込んで早めに対応する必要があるため、現場入りの直前ではなく、その前段階で認証状態を点検しておくことが工程遅延や追加コストの抑制につながる。

出典・集計方法・最終確認日

• 日本溶接協会 JIS/WES 溶接技能者評価試験統計（2022年）— https://www.jwes.or.jp/qualifications/wo/certification/

集計方法: 日本溶接協会が公表する2022年のJIS/WES溶接技能者評価試験の受験者数・合格者数・合格率を引用。本統計は新規受験と更新受験の延べ数であり、溶接工の実数や就業者数を示すものではない。方法別受験者数は手溶接・半自動・ステンレス鋼・その他の区分で集計され、TIG溶接は「その他」に含まれる。

最終確認日: 2026-10-08